これからグローバルなスキルを身に付けたいと考えている方は、一体日本の資格を取得して海外で通用するのかと疑問に思っているかもしれません。
海外に行きたいのに日本の資格を取っても無駄なんじゃないかしら？
もちろん行く国の資格を取れるのがベストだけれど、何もないよりは良いという事もあるよ。
答えは半分”Yes”で、半分”No”です。 資格を持っているからと言って、経験や即戦力を求められる職場では歯が立たないこともあります。 かといって、資格がないとどうその知識や経験を証明していいかもわかりません。
そこで、今回は、海外在住の筆者が、日本の資格は海外でも役立つ理由３つを紹介します。
海外で日本の資格は役に立つ理由
高い確率で海外で日系ビジネスをする可能性がある
海外に出て仕事をするということはグローバルな環境に身を置くということですが、仕事の内容は多くの場合日本人であることを生かしたポジションにつくことになります。
日本や日本語とは全く関係ない技術系の方もいると思いますが、やはり日本語が求められているポジションでは採用されやすく、また仕事においても貢献しているという気持ちになれ、やりがいも出てきます。
グローバルな企業で日本とは関係のない仕事をするのだと、最初は意気込んで海外に飛び出してみたものの、数年すると言葉の壁や就職難に陥り、日系企業で妥協をするということもあるかもしれません。
人生に何があるかわかりませんが、日本語を忘れない限り、日系企業で就職をするチャンスがあることは事実です。
そんな時に、日本の学歴や資格というのは、海外の支店であっても評価されます。
採用する側が日本人のマネージャーである場合、マネージャーが知りたいのは候補者の基礎能力や日本国内での立ち位置などです。
レベル感を図るためには日本の学歴や資格が大いに役立ちます。
そのため、日本で認知度が高い資格を持っているだけで、基礎能力が高いと判断されます。
海外でも英文証明があれば役立つ
海外においても転職活動や、何かのコースを受講する時に保有している資格などの提出を求められることがあります。
そんな時に海外では何もないからと諦めるのはまだ早く、日本の資格を英文翻訳した書類でもきちんとした証明になるのです。
例えば、証券アナリストという資格は日本国内の資格であって海外認知度は極めて低く、日本にいた時に取得したものの、海外に出てみて意味がないと感じたという人は多いのですが、証券アナリスト協会が発行するCMA(Certified Member Analyst of the Securities Analysts Association of Japan)を提出することで、金融一般・証券分析に関して一定の知識があると見なされることはよくあります。
また、英文での証明書を発行していない資格は、資格証明書を自分で英訳したものや法定翻訳家の方に翻訳したもらったものでも足りる場合があります。
法律や心理学などその国特有のルールを勉強すべきものや、国家資格として位置付けられているものは難しいですが、独立ではなく企業勤務の場合であれば知識としては評価される事が多いですね。
認知度は低く、どの資格が何に認められるか（例えばコースが免除になるなど）は、その提出先によってそれぞれ異なりますが、日本での資格も海外で証明になるケースが多くあることは頭に入れておきましょう。
資格取得の勉強によって知識がつく
当たり前のことですが、これが一番大事なことです。資格取得をしたということは、その科目を勉強し試験に合格したということで、その分野に関する知識があるということに他なりません。
まずはその分野に関して母国語でハイレベルな知識を保有していることは、自分自身の力でありスキルであり資産になります。
海外では、転職時に求められるスキルが募集要項に細かく記載されていますが、日本での経験であってもその分野で精通している事が証明できると、知識のない人よりは採用される可能性が高くあります。
まとめ
グローバルスキルとは何も海外に資格を英語で取ることだけを指すのではありません。
自分の関連のある国や文化、仕事において、必要とされる知識を持って国際環境の中でスムーズに仕事ができることがまずは前提条件になります。
そのため、日本語の資格であってもレベルの高い資格であれば大いに取得する意味があります。
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